最初に結論
Geminiの回答は調査の入口であり、出典そのものではありません。重要な内容は元情報に戻って確認します。
個人情報・機密情報・著作権・誤情報の注意
- 名前、住所、電話番号、顧客情報、会社資料、認証情報は入力しない。
- 文章、画像、引用、要約では著作権や利用条件を確認する。
- AI回答は間違う可能性があるため、重要な内容は一次情報や専門家で確認する。
- 医療、法律、金融、安全に関わる判断をAIだけで行わない。
出典が示されても、確認は要る
AIが出典を挙げてくると、それだけで裏が取れたように感じます。しかし実際には、次のようなずれが起こります。出典が付いていることの利点は、確認を省けることではなく、確認先がすぐ分かることです。
| 起こること | 確認方法 |
|---|---|
| そのURLやページが存在しない | 実際に開く。開けないものは使わない |
| 開けるが、書かれている内容が載っていない | 該当箇所を本文中から探す |
| 要約の過程で意味が変わっている | 原文の段落を読む |
| 出典が古く、その後に更新されている | ページの更新日を見る |
| 出典が個人の感想や二次情報 | 一次情報まで遡る |
一次情報まで遡る4段階
- ①実在を確かめる。書名、論文名、制度名、企業名をそのまま検索します。検索結果に出てこないものは、その時点で使いません。もっともらしい名前が生成されることがあります。
- ②発表している側まで行く。まとめ記事ではなく、企業の公式発表、官公庁の公表資料、統計の公表元、論文の原典。ニュース記事は入口として使い、根拠にはしません。
- ③日付を見る。制度も料金も改定されます。「いつ時点の情報か」が書かれていない資料は、それだけで扱いが下がります。
- ④食い違いを探す。2つ以上の出典で内容が違ったら、そこが論争のある点です。片方だけを採用せず、両論を残してください。
この4段階を通せない情報は、資料に書かないのが安全です。「たぶん正しい」を積み重ねると、後から全部を検証し直すことになります。
そもそもAIの回答は出典にならない
レポート、記事、社内資料のいずれでも、「AIがそう答えた」は根拠になりません。理由は単純で、同じ質問をもう一度しても同じ答えが返るとは限らず、第三者が同じ内容を確認できないからです。出典として成立する条件は、他の人が同じものに当たれることです。
使い方としては、次の分担になります。
- AIに頼む：何を調べるべきかの論点出し、専門用語の意味、資料を渡した上での整理
- 自分でやる：一次情報に当たる、日付を確認する、引用箇所を特定する
- 資料に書く：自分が実際に読んだ資料だけ
読んでいない資料を参考文献に並べないでください。指摘された時に説明できません。確認の手順は検索で裏を取る手順にもまとめています。
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